戸建て売却相場の調べ方!高く売れる物件の立地や特徴とは

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戸建て売却相場の調べ方!高く売れる物件の立地や特徴とは

これから戸建てを売却しようとしている人の中には、「とりあえず相場だけ知りたい」と思っている人もいらっしゃると思います。

売却しようかどうか迷っている人でも、「とりあえずいくらくらいで売れそうなのか知りたい」と考えている人も多いことでしょう。

戸建ての価格は築年数とともに下がっていく建物価格と、景気の変動によって上下する土地価格の2つで構成されています。

異なる値動きをする建物価格と土地価格で構成されているため、戸建ての今の価格を知るのは、実は少し手間がかかります。

ただし、ある程度であれば自分でも戸建ての価格を出すことができます。

そこでこの記事では、戸建ての相場の調べ方や、誰でもできる戸建て価格の求め方についてご紹介します。

また、相場から価格が上下する要因にはどのようなものがあるかについても解説いたします。

この記事をお読みいただき、戸建て売却の相場について十分な理解をして頂けると幸いです。

売却を考えているけど、難しい話をたくさん読むのは苦手」「すぐに売却したい」という方は、この記事をざっくりと大枠で押さえた上で、まずは「HOME4U(ホームフォーユー)」を使って複数の不動産会社にまとめて売却査定を依頼してみることをおススメします。
NTTデータグループが運営する「HOME4U」は、全国規模の大手企業から、実績豊富な地域密着型の企業まで、全国約1,300社と提携しています。複数の優良企業から査定価格をまとめて取り寄せることができるので、1社1社、自ら不動産会社を探して依頼する必要がありません。複数の企業を比較できるから、あなたの不動産を高く売ってくれる会社が見つかります
ぜひ比較して、信頼できる、最適な不動産会社を見つけてください。

1.戸建て相場の調べ方

戸建ての相場を調べることができるサイトには、主に以下の3つがあります。

  1. レインズマーケットインフォメーション
  2. 土地総合情報システム
  3. 中古住宅HOME4U価格相場

1-1.レインズマーケットインフォメーションの特徴

レインズマーケットインフォメーション
レインズマーケットインフォメーション

戸建ての相場を調べる情報サイトとしては、レインズマーケットインフォメーションがおススメです。

レインズREINS(Real Estate Information Network System)とは、不動産流通標準情報システムのことで、不動産会社同士が情報連携するためのネットワークシステムです。

レインズそのものは不動産会社しか利用できませんが、レインズから一般の人向けに一部情報公開がされているのがレインズマーケットインフォメーションとなります。

レインズは、元々は不動産会社が売物件の情報を他の不動産会社に公開することで、取引を促進するために作られたシステムです。

例えば、北海道の不動産会社A社が東京の物件の売却を依頼されたとします。
A社は東京が専門ではないため、そのままではなかなか売却をすることができません。

そこでレインズに物件情報を登録すると、それを見た東京の不動産会社B社が買主を見つけることができます。

B社が買主を見つければ、B社は買主から仲介手数料を取ることができ、A社は売主から仲介手数料を取ることができます。

不動産会社間で物件情報を公開しあうことは非常にメリットがあり、レインズは不動産会社の業務効率化のためにあるシステムなのです。

ところが、このレインズにはもう一つ機能があります。
それは、売物件の情報だけでなく、実際に売買がなされた成約価格も不動産会社間で共有されているという点です。

成約価格は不動産会社の査定に利用されています。
不動産は、一般に売り出し価格と成約価格が異なるため、一般の人には成約価格は知りえない情報です。
レインズには、成約価格のような一般の人が知りえない情報が山のように登録されています。

この成約情報は、一般の消費者にとっても有益な情報です。
そこで、個人情報が特定されない範囲で成約情報の一部が公開されているのが、レインズマーケットインフォメーションになります。

レインズマーケットインフォメーションは、不動産会社が日々行っている取引の成約データをもとに情報提供が行われているため、情報量も最も多く、かつ最新で、しかも信頼性が高いです。

情報があえて特定されないように作られていますが、情報ソースの信頼性が一番高いという特徴があります。

そのため、戸建て相場を把握するのであれば、まずはレインズマーケットインフォメーションから調べてみるのが良いでしょう。

 

1-2.土地総合情報システムの特徴

土地総合情報システム
土地総合情報システム

土地総合情報システムとは、国土交通省が情報公開している相場情報のサイトです。

国土交通省は、毎年、地価公示で全国の土地の価格を公表しています。
土地の価格を公表するために、不動産の取引のあった人に対してアンケート調査を行い、取引事例を集めています。

そのアンケート結果に関し、個人情報が分からない範囲で一部情報公開が行われているのが土地総合情報システムになります。

ただし、土地総合情報システムは、レインズマーケットインフォメーションと比較すると、圧倒的にデータ量が少なく、情報の更新頻度も低いです。

国土交通省からのアンケートに答えることは義務ではないため、集めているデータ量がレインズに比べると遥に劣ります

サイトとしては存在しますが、レインズマーケットインフォメーション以上の情報を得ることは難しいと言えます。
土地総合情報システムは参考程度に利用するのが良いでしょう。

 

1-3.中古住宅HOME4U価格相場の特徴

土地総合情報システム
中古住宅HOME4U価格相場

当社が運営する、購入者向けのサービス「中古住宅HOME4U(ホームフォーユー)」でも市区町村レベルで価格相場をまとめています。
「中古住宅HOME4U」の価格相場としては、売り出し価格のデータをもとに情報公開を行っています。

売り出し価格をベースとしているため、成約価格をベースとしているレインズマーケットインフォメーションや土地総合情報システムよりも、やや高い数値と捉える必要があります。

ただし、レインズマーケットインフォメーションや土地総合情報システムよりも操作性が良く、サクサク調べることができます

ざっくり相場を知りたいだけの人であれば、「中古住宅HOME4Uの価格相場」をぜひご利用ください。

2.築年数で下がっていく戸建て価格

公益財団法人東日本不動産流通機構によると、5年ごとの築年数別における首都圏の戸建て価格の推移は以下の通りです。

築年数別の中古戸建ての単価推移

(出典:公益財団法人東日本不動産流通機構

戸建て価格は築年数の経過とともに価格が下がるという傾向があります。

3.時期によって異なる土地価格

土地に関しては、国内の景気により土地価格が変動します。
全国に地価公示価格および都道府県地価調査価格の過去10年間の平均価格は以下の通りです。

全国に地価公示価格および都道府県地価調査価格の過去10年間の平均価格

(出典:土地代データ

土地価格は2013年以降、上昇傾向が続いています。

例えば2013年に戸建てを購入した人は、2018年には土地価格が上昇しています。
5年間で建物価格は下がっていますが、土地価格は上がっているという関係にあります。

戸建ての価格は下がり続ける建物価格の影響と、時期によって変化する土地価格の影響を加味して求めることが必要です。

4.自分でもできる戸建て価格の求め方

この章では、自分でもできる戸建て価格の求め方について解説します。

4-1.建物価格の求め方

最初に建物価格の求め方について紹介します。

建物価格は、築年数の経過とともに、価格が下がり続けるという性質があります。
つまり建物価格は新築当初が一番価格は高く、一定の年数を過ぎると建物価格がゼロとなります。

式で表現すると、建物価格は以下の算式で求められます。

建物価格 = 再調達原価 × (経済的耐用年数-経過年数) ÷ 経済的耐用年数

4-1-1.再調達原価

建物価格を求めるにあたり、再調達原価というものを用います。
再調達原価とは、「今この建物を新築したらいくらか?」という値段です。

例えば、戸建ての延床面積が120平米だとしたら、この120平米の建物を今建てるといくらかという値段が再調達原価になります。

建築費の相場も年々変化しています。
国税庁が示す「建物の標準的な建築価額」によると、木造・木骨モルタルの平米当たりの単価は以下のように推移しています。

建物の標準的な建築価額

(出典:国税庁「建物の標準的な建築価額」

最新の数値である2015年の建築費は、165.4(千円/平米)です。
165.4(千円/平米)は、坪換算すると坪55万円程度なので、実勢価格からすると若干安い印象を受ける数字です。

ただし、国税庁の「建物の標準的な建築価額」は、手軽に入手できる妥当な建築費です。
とりあえずの再調達原価を求める場合には、国税庁の建物の標準的な建築価額を利用することをおススメします。

4-1-2.経済的耐用年数

次に経済的耐用年数について解説します。

経済的耐用年数とは、建物が経済価値を維持している年数のことを指します。
言い換えると、何年目で建物価格がゼロになるかという年数を表したものが経済的耐用年巣です。

木造戸建て住宅の経済的耐用年数は、一般的に築20年または25年が使われることが多いです。

経済的耐用年数は、特に何年にしなければならないという決まりはありません。
あくまでもここまで古くなると建物に価格を見いだせないという主観的な年数です。

また、経済的耐用年数が過ぎたからと言って、「住めない」、「使えない」ということでもないです。
中古品として値段はつかなくても、とりあえず走る中古車のような状態と同じです。

経済的耐用年数は税金計算で登場してくる「法定耐用年数」とは異なります。
国税庁の定める木造戸建て住宅の法定耐用年数は22年とされていますが、経済的耐用年数とは必ずしも一致しないという点がポイントです。

戸建ての査定においては、従来は20年の経済的耐用年数が主流として用いられていました。
つまり、20年を過ぎると建物価格はゼロとして査定されるということです。

しかしながら、現在の建築技術において20年で建物価格をゼロとするのはあまりにも厳しいという批判も多く、最近では25年を使うことが推奨されています。

経済的耐用年数が20年から25年に延びると、建物価格の下落の仕方が少し緩やかになります。

ただし、25年も絶対的な決まりではありません。
不動産会社によっては、まだ20年で価格をゼロとして査定する会社も多いです。

理由としては、銀行の中古戸建て住宅の担保評価が、いまだに20年で価格をゼロと評価していることも一因となっています。

不動産会社がいくら建物価格を付けたところで、購入する人が実際にその価格で住宅ローンを組めないのであれば、意味のない建物価格となってしまうからです。

戸建ての経済的耐用年数は「甘めの査定」であれば25年、「厳しめの査定」であれば20年が用いられます。

4-1-3.建物価格の具体的計算例

それでは建物価格を具体的に計算してみます。

計算に用いる建築単価については、できるだけ最新年の単価を用います。
現状では2015年の165.4(千円/平米)が最新の数値です。

そこで、以下の条件で戸建ての建物価格を求めます。

延床面積:120平米
建築費単価:165,400円
築年数:15年
経済的耐用年数:25年

建物の価格の求め方

最初に再調達原価を求めます。
再調達原価は以下の通りです。

再調達原価 = 延床面積 × 建築費単価
      = 120平米 × 165,400円
      = 1,984.8万円

次に建物価格を計算します。

建物価格 = 再調達原価 × (経済的耐用年数-経過年数) ÷ 経済的耐用年数
     = 1,984.8万円 × (25年 - 15年) ÷ 25年
     ≒ 約740万円

上記の例では、建物価格は約740万円ということになります。

4-2.土地価格の求め方

次に土地価格の求め方について紹介します。

土地価格は国内の景気を反映して価格が上下します。
好景気のときは上昇し、不景気のときは下落するため、タイムリーな土地単価を用いることがポイントです。

4-2-1.路線価地域の場合

戸建ての土地価格を求めるには、国税庁の示す相続税路線価を用いるのが最も簡単です。
相続税路線価とは、相続税を計算するための土地単価のことです。

相続税路線価は、毎年1月1日時点の価格とされ、毎年、価格が更新されます。
比較的タイムリーに反映された価格であるため、土地価格を求めるには十分な材料となります。

相続税路線価は、国税庁の「財産評価基準書」というホームページから誰でも閲覧することが可能です。

路線価図と呼ばれる地図が表示されており、自分の土地の前に「60D」のような数値が振られています。
A~Gの記号は借地権割合と呼ばれるものですが、とりあえず無視してください。

「60D」のうち、「60」が路線価になります。
路線価は平米当たりの土地単価であり、単位は千円です。
85と記載されていたら、85,000円/平米を意味します。

相続税路線価は、地下公示価格の80%程度を目安に価格が設定されています。
地価公示とは、国が毎年公表している1月1日時点の土地価格です。
全国で約26,000ポイントの標準地を定め、価格を公表しています。

地価公示価格は、一応、時価という建前となっています。
ただし、都心部のようなエリアでは、地下公示価格が時価よりも1割以上安い傾向にあります。

路線価は地価公示の80%であるため、路線価を0.8で割り戻すことで時価に近い価格水準を出すことができます。
路線価を用いて土地価格を求める場合は、以下のような計算式になります。

土地価格 = 土地の面積 × 相続税路線価 ÷ 0.8

例えば、以下のような条件の土地で土地価格を求めてみます。

土地の面積:170平米
路線価:120千円/平米

土地価格は以下の通りになります。

土地価格 = 土地の面積 × 相続税路線価 ÷ 0.8
     = 170平米 × 120,000/平米 ÷ 0.8
     = 2,550万円

上記の例では、土地価格は2,550万円ということになります。

4-2-2.倍率地域の場合

郊外の土地では、路線価がないエリアがあります。
路線価がないエリアのことを「倍率地域」と呼んでいます。

財産評価基準書のホームページを見て、自分の街の地図が出てこない場合は、そこは倍率地域ということです。

倍率地域の場合、土地の価格を求めるには、土地の固定資産税評価額を用います。
土地の固定資産税評価額とは、毎年送られてくる固定資産税納税通知書の中に記載されている「価格」のことを指します。

固定資産税納税通知書の中には、固定資産税評価額の他に、課税標準額という金額も記載されています。

紛らわしいですが、計算で利用するのは、固定資産税評価額(「価格」または「登録価格」と記載されていることもある)です。

固定資産税評価額は、地下公示価格の70%程度を目安に価格が設定されています。
そのため、固定資産税評価額を0.7で割り戻すと土地価格を求めることができます。

固定資産税評価額を用いて土地価格を求める場合は、以下のような計算式になります。

土地価格 = 固定資産税評価額 ÷ 0.7

路線価を使って求めるよりも簡単です。

ただし、固定資産税評価額は、3年に1度しか評価替えが行われないデメリットがあります。
タイムリーに反映された土地価格ではないという点に注意が必要です。

そのため、路線価がある場合には、まずは路線価を使って土地価格を出すことをおススメします。

固定資産税評価額から土地価格を求める方法は、あくまでも路線価のない倍率地域の場合における次善の策であるという理解をしておきましょう。

4-3.戸建て価格の求め方まとめ

前節までの戸建て価格の求め方をまとめると以下のようになります。

戸建て価格 = 建物価格 + 土地価格

建物価格 = 再調達原価 × (経済的耐用年数-経過年数) ÷ 経済的耐用年数

土地価格 = 土地の面積 × 相続税路線価 ÷ 0.8

ただし、倍率地域の土地価格は「固定資産税評価額÷0.7」で求めることになります。

ここまで、自分でもできる戸建て価格の求め方について解説しました。しかしながら、あくまでもシミュレーションのため、実際よりは安めの価格になるので、参考程度にするようにしましょう。

5.相場から価格が上下する土地の要因

この章では「土地」に関してどのような要因が価格に影響を与えるのかについて解説します。

5-1.立地条件

立地条件の良い戸建て戸建てが、駅に近い、またはスーパーに近いなど、立地条件が良ければ価値は上がります
逆に、交通利便性が悪い、周囲に生活利便施設がない場合には、価格が下がります。

立地の良し悪しは、戸建ての価格を決める上で、最も重要な要因です。

5-2.道路の接面条件

戸建ての敷地の道路への接面条件によっても価格は異なります

中間画地(ちゅうかんかくち)前面に一面しか接していない土地を「中間画地(ちゅうかんかくち)」と言います。
土地の価格としては、中間画地が標準です。

「角地」であれば中間画地よりも価格が高くなります。

5-3.前面道路の幅員

前面道路の幅員も価格に影響します

建築基準法では、敷地は幅員が4m以上の道路に間口が2m以上接していないと建物を建築できないという接道義務が定められています。

そのため、幅員が4m未満の道路では、道路中心線から2mのラインまで敷地を後退させる必要があります。
この敷地後退のことを「セットバック」と呼びます。

セットバック

セットバックが必要となる土地は、その分、土地を利用できなくなるため、価格が下がります。
幅員が4m未満の道路は特に注意が必要です。

5-4.道路との高低差

道路との高低差も価格に影響します。
住宅からは下水への排水を行う必要があるため、道路よりも50cm~1m程度高い敷地が標準です。

そのため、敷地が道路よりも低い場合は、価値が下がります

逆に、2m以上高い場合は、敷地内に階段を設ける必要があり、価値を落とす原因にもなります。

5-5.地型

地型の良否も土地価格に影響を与えます。
間口が広く、長方形で整形な土地が一番良い土地です。

逆に地型が悪い土地は価値が低くなります。
旗竿状の土地や、蛇のような形をした土地な ど、低く評価されます。

5-6.系統連続性

系統連続性とは、その土地にたどり着くまでの道のりです。
系統連続性に関しては、区画整然とした住宅街の土地が標準となります。

迷路のような場所や、一方通行が多い場所など、分かりにくい土地は価値が下がります

5-7.嫌悪施設

周囲に嫌悪施設がある場合、土地価格が下がります

嫌悪施設としては、例えば墓地や高圧線、汚臭が発生している施設等があります。
何をもって嫌悪施設とするかは多少、主観的な部分もあります。

嫌悪施設がどの程度価格に影響するかは、経験のある不動産会社でないとなかなか分かりません。
気になる嫌悪施設がある人は、売却する際に必ず、不動産会社に伝えるようにしましょう。

5-8.インフラ施設の整備の状況

水道、下水、ガスのインフラの整備状況も価格に影響を与えます

例えば下水が整備されている地域内で、その土地だけ下水が引き込まれていない場合は、相場よりも価格が下がります。

元々、下水が整備されていないようなエリアであれば、下水がなくても土地価格が相場よりも下がることはありません。

相場よりも価格が下がらないようにするには、地域の標準的な水準と同じレベルのインフラが整備されていることが必要です。

5-9.土壌汚染・埋蔵文化財・地中埋設物

土地に、土壌汚染や埋蔵文化財、地中埋設物がある場合は、土地価格が下落します
地面の下の状況は、価格に大きく影響しますので、土壌汚染や埋蔵文化財、地中埋設物の懸念がある場合には、一度専門家に調査してもらうことをおススメします。

土壌汚染や埋蔵文化財、地中埋設物があっても、範囲が限定されていれば、価値の下落に限度が生じます。

「あるかもしれない」、「ある可能性が高い」だけだと、必要以上に価格が下がってしまうことがあるため、範囲を特定することが重要です。

6.相場から価格が上下する建物の要因

この章では「建物」に関してどのような要因が価格に影響を与えるのかについて解説します。

6-1.施工の質

タイルやコンクリート部分にひび割れが多い建物の施行の質は、建物価格に影響します

建物には、「歩いていて床が浮いている」「タイルやコンクリート部分にひび割れが多い」「玄関扉の取手がガタついている」等々、施工の質の悪さを感じる部分があります。

腕の良い大工さんがしっかり建てた在来工法の家だと、このような欠陥を感じることは少ないのですが、安いプレハブ工法の家の場合、施工の質が悪いこともあります。

不動産会社は建物の専門家ではないので、厳密な判断はしませんが、明らかに施工の質が悪い場合には、査定額が下がる要因となります。

6-2.設備の機能

システムキッチン築年数の割に、設備の機能が充実している戸建ては、建物価格が下がりにくいです。

ビルトイン食洗器や浴室乾燥、大きなバスタブ、断熱性・遮音性の高い窓サッシ等々、中古住宅でも今の住宅と遜色のない設備機能が付いている贅沢な家もあります。

今でも喜ばれるような住宅設備が付いているような家は、建物の価値も高くなります。

一方で、空調設備がプロパンガスを熱源としているような戸建ては、維持費がかかってしまうため、価格が下がる要因となります。

設備によっては、建物価格を上下させる要因にもなります。

6-3.維持管理の状態

維持管理の状態が良ければ、一定の建物価値を保つことができます
綺麗に使っている、設備が故障していない、建具のガタつきもない等の状態であれば、良好な状態として評価されます。

また、和室の畳を入れ替えている、シロアリ予防を実施している等、過去に費用をかけて建物を維持している場合も評価は高いです。

一方で、例えば網戸が破れている、雨どいが外れている、庭の雑草が繁茂している等の管理不行き届きが見られる場合は、建物価値が下がります。

維持管理の状態は、良くて当然で、悪いと評価が下がるという傾向があります。
手直しできる部分があれば、訪問査定を受ける前に維持管理の状態を改善するようにしましょう。

6-4.仕上げ材

フローリング良い仕上げ材は、建物価値を向上させます。
仕上げ材は、床、壁、天井などの直接目に見える部分の材料のことをいいます。

例えば床材に、天然石や大判タイル、無垢のフローリング等の高級な仕上げ材を使っている場合など建物価値が上がります。

フローリングのチーク材などは、既に輸入禁止になっていますが、昔の家ではたまにチーク材を贅沢に使っている戸建てもあり、希少な仕上げ材を使っている家は価値が高いです。

注文住宅であれば、比較的良い仕上げ材を使っているケースが多いです。
良い仕上げ材を使っている場合は、不動産会社や買主へ十分にアピールしましょう。

6-5.デザイン

デザイン性も価格に影響します。
良いデザインの家であれば、建物価値は高く維持することができます

ただし、デザインは好みも別れ、また時代によっても流行りが変わります。
当時流行ったデザインでも、今はあまり受け入れられないようなものもあります。

逆に一般受けしないような特殊なデザインの家は、むしろ価値を落としてしまいます。
デザインも凝り過ぎて、ガラス張りのような部屋も空調効率を下げるため、敬遠されることもあります。

デザインによって使い勝手が悪くなっているような建物は、価値が下がる場合があります。

6-6.建物の遵法性

建物の遵法性は、あって当然であるため、遵法性がないと価値を落とします

注文住宅などで、建物竣工時に検査を受けておらず、検査済証がない人はご注意ください。
検査済証がないと、合法的な建物であるかどうかの判断が付きません。

検査済証を受けないということは、単純に手続き違反になります。
しかしながら、検査済証を受けていない人は、往々にして竣工時に違法な増改築を行っていることが多いため、検査済証がないことイコール違法建築物と思われがちです。

また、検査済証を受けていたとしても、その後、違法なリフォームを行っている場合があります。

良くある例が、ルーフバルコニーに新たな温室を作り、家が容積率オーバーとなっていることもあります。

合法な建物であることを証明するためにも、売却前は、まずは検査済証がきちんと残っているかどうかを確認するようにしてください。

7. 高く売却したいなら、複数の不動産会社の査定を受けるべし!

戸建ての相場は、国税庁の「建物の標準的な建築価額」や「路線価」等を使うことで、ある程度求めることは可能です。

しかしながら、国税庁が示す「建物の標準的な建築価額」や「路線価」は、実勢価格よりも安い傾向があり、「第4章 自分でもできる戸建て価格の求め方」で紹介した方法で求めた価格は、実際よりはかなり安めの価格となります。

加えて、土地にも建物にも相場から価格を上下させる要因が存在します。
レインズマーケットインフォメーションで調べた相場や簡易な方法で求めた価格は、実際の価格とはかなりかけ離れている可能性もあるため、注意が必要です。

そのため、売却をする段階になれば、きちんと不動産会社に査定を依頼する必要があります。

不動産会社の査定は、周辺の取引事例を用いて行いますので、建物の建築費や土地価格も実勢に近い数字になります。

特に都心部は土地価格が地下公示価格よりもかなり高い傾向にあるため、実勢価格が路線価を0.8で割り戻して求めた価格よりも高いです。

また建築費についても、実際の建物の仕様を見て、建築費単価の判断を行いますし、施工の質が良ければ、建築費単価が高くなり、建物価格も上がります。

さらに、土地や建物のそれぞれについて、相場から価格を上下させる要因をきちんと査定額に反映することができます。
査定は機械的に行われるわけではなく、営業マンの経験値も加味されるのです。

営業マンが経験上、「これはすぐに売れるな」と判断すれば、相場よりも高い価格が付くことになります。

ただし、不動産会社の行う査定は会社によって価格にバラつきが発生します。
実際には4,000万円で売れる戸建ても、3,800万円や4,200万円のような査定結果となることがあります。

査定額はバラつくため、1社だけの査定を妄信して売却を進めてしまうには、大きなリスクがあります。

仮に、過度に高い価格で査定されていれば、なかなか売却できませんし、低い価格で査定されていれば、安く売ってしまうことになります。

そのため、いくらが適正価格なのかを知るためにも、査定は必ず複数の不動産会社に依頼するようにしてください。

ここで、手間なく簡単に複数の不動産会社に査定を依頼する方法として、「不動産売却HOME4U (ホームフォーユー)」の一括査定サービスのご利用をおススメします。

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戸建ては、土地や建物など査定額に影響を与える要因が多岐にわたります。
価格に与える要因を見落とさず、なおかつ、しっかりと売却するには、戸建て売却に実績豊富な不動産会社に査定を依頼することが一番です。

適正価格を知ることで、損をせず、なおかつ、早く売ることが可能となります。

一括査定サービスを利用し、戸建て売却の実績が豊富な不動産会社に査定を依頼しましょう。

まとめ

いかがでしたか?
戸建て売却の相場について解説してきました。

戸建て売却の相場はレインズマーケットインフォメーション等である程度調べることができます。

戸建ての価格は、建物価格が築年数に伴い下落し、土地価格が景気の変動によって上下するという性質を持ちます。

戸建て価格については、標準的な建築費や路線価を用いることで、自分でもある程度求めることができます。

ただし、土地や建物にはそれぞれ相場から価格を上下させる様々な要因があります。
これらの要因を適切に価格に反映させるためには、不動産会社に査定をしてもらう必要があります。

相場だけでは戸建ての適切な価格が分かりませんので、売却前には「不動産売却HOME4U」を使って査定を依頼しましょう。

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