築年数別のマンション売却の注意点!築古物件を高く売る方法は?

マンション 売却 築年数

本記事では、マンション売却と築年数の関係や築年数に応じた戦略などを解説します。マンションの売却を検討している方は、ぜひご覧ください。

注意点やコツを押さえて、マンション売却での失敗を避けましょう。

カンタン
1分入力

最大6社に一括で査定依頼あなたの不動産いくらで売れる?

\ お持ちの物件を選んでください /

選択してください

\ 「」の所在地を選択してください /

都道府県が選択されていません。

市区町村が選択されていません。

物件種別が選択されていません。

査定をご希望のマンション名を教えてください。

マンション名を選択して▼一括査定依頼スタート▼

「マンション」の検索結果はありませんでした

検索リストにマンション名が無い場合も
査定依頼ができます
下部の「査定依頼スタート」からお進みください

上部マンション名を入力いただくと
マンションの候補が表示されます

この記事の執筆者

1.マンションの築年数と売却相場

最初に、マンション売却と築年数との関係を解説します。
マンションの売却相場は、基本的に築年数が経過するほど下がります。
「高く売れると高望みしすぎる」のも良くないですが、「高く売れるはずなのに安く売ってしまった」とマンション売却で損をするのは絶対に避けたいですよね。
まずは、「事実として築年数がたつとどれだけ価格が下がるのか」を客観的に知ることが大切です。

首都圏における築年数別にマンション単価の変化は下図の通りです。

首都圏中古マンション築年数別単価

東日本不動産流通機構.”築年数から見た首都圏の不動産流通市場(2024年)」”.REINS TOWER.(参照2025-05-29)」をもとに、HOME4Uが独自に作成

グラフ中に記載しているパーセントの数値は、「築0~5年」を100%とした場合の下落率を示しています。

各築年数と売却の特徴は下表の通りです。

築年数 売却の特徴
築0~10年 設備もほとんど不具合がなく、部屋の状態もきれいな物件が多いことからとても売却しやすいです。
ただし、住宅ローンの返済が進んでいないため、住宅ローン残債が売却額を上回ってしまうケースがあります。
詳細は「築5年のマンション売却相場はいくら?相場の調べ方・売りやすいマンションの特徴」の記事をご確認ください。
築11~20年 築年数が比較的新しい部類に属し、住宅ローンの返済も進んでいることから、売却しやすいです。
ただし、築15年を過ぎると徐々に設備の不具合が目立ち始めます。
詳細は「築10年以内のマンション売却!損せず売る方法と注意点を解説!」の記事をご確認ください。
築21~30年 築25年までは売却しやすいですが、25年超となると急に売却しにくくなり、
潮目が大きく変わる時期となります。
詳細は「築20年のマンション売却の相場は?上手な売却方法の手順を伝授」の記事をご確認ください。
築31~40年 建物も古く設備仕様も旧式のものが多いため、売却しにくくなります。
売却しやすいように空き家の状態で売る等の工夫が必要です。
詳細は「築30年超のマンションでもOK!スムーズに売却する極意とは」の記事をご確認ください。
築41年~ 築45年を過ぎるとほぼ土地値で取引されます。
立地条件の良い物件でないと売却しにくくなります。
詳細は「【築40年】築年数が古いマンションの売却方法は?」の記事をご確認ください。

築50年のマンションを保有している方は、以下の記事をご覧ください。

なお、中古マンションは売買市況が良くなれば価格が上がるため、購入から数年経った後に売却しても値段が上がっていることもあります。

以下に、首都圏における中古マンション価格の推移を示します。

中古マンションの価格推移

東日本不動産流通機構.”首都圏不動産流通市場の動向(2024年)”.REINS TOWER.(参照2025-05-29)」をもとに、HOME4Uが独自に作成

中古マンション価格は、2014年以降、一貫して右肩上がりの上昇傾向が続いています。
例えば2014年に新築マンションを購入した人が2020年に売却した場合、築6年目の売却となりますが、価格は上がっている可能性もあります。

そのため、マンションは購入時期と売却時のタイミングによっては、築年数が経過しても価格が上がることもあるのです。

マンションの売却を決めている方は、不動産会社の査定を受けて、より厳密な価格を把握しましょう。
査定を依頼する際、「不動産売却 HOME4U (ホームフォーユー)」を利用すると、最大6つの不動産会社にまとめて査定依頼ができるため、複数社の比較が簡単に行えます。

2.マンションは「築25年以内」が売りやすい

この章では、売却しやすい築年数について解説します。
前章でも示したように、マンション価格は築年数を追うごとに下がっていきます。

しかしながら、価格は下がりつつも、売りやすい築年数というものは存在します。
マンションは、「築25年以内が売りやすい」です。

以下に首都圏における中古マンションの成約物件と登録物件(在庫物件のこと)の築年数別の割合を示します。
成約物件とは実際に売買が決まったマンションのことです。

成約物件の割合登録物件(在庫物件)の割合

東日本不動産流通機構.”築年数から見た首都圏の不動産流通市場(2024年)」”.REINS TOWER.(参照2025-05-29)」をもとに、HOME4Uが独自に作成

上の円グラフは左が成約物件、右が在庫物件の築年数の割合の状況です。
成約物件は「築31年~」の物件が3割弱であるのに対し、在庫物件は「築31年~」の物件が5割強を占めています。

実際に売れている成約物件は築年数が浅い物件の割合が多いのに対し、売れ残っている在庫物件は築年数が古い物件の割合が多いです。

上の円グラフを、傾向をわかりやすくするために棒グラフにして並列に示します。

成約物件と在庫物件の割合

東日本不動産流通機構.”築年数から見た首都圏の不動産流通市場(2024年)」”.REINS TOWER.(参照2025-05-29)」をもとに、HOME4Uが独自に作成

棒グラフ化すると一つの傾向が見えてきます。
築25年以内の物件は、成約物件の割合が在庫物件の割合を上回っている状況にあります。
つまり、築25年以内の物件は、良く売れており「品薄状態」にあるということです。

一方で、築26年以上の物件は、在庫物件の割合が成約物件の割合を上回っている状況にあります。
つまり、築26年以上の物件は、販売がだぶついており「過剰状態」にあるということです。

築25年を超えるとマンションは売れ残る傾向があり、売りやすさには築25年に明確なラインがあることになります。

築25年を超えるとマンションが売却しにくくなるのは、住宅ローン控除の築年数制限は撤廃されたものの、耐震基準適合証明の取得が難しい、修繕負担の不安、管理状況の差、銀行評価の低下などが要因でしょう。

そのため、マンションを売却するのであれば、売却しやすい築25年以内に売ることをおススメします。

3.築年数が古いマンションでも売却は可能

築30年以上のマンションでも、しっかりと管理が行き届いていれば十分に売却は可能です。

耐震基準適合証明書を取得して、買い手が住宅ローン控除を使えるようにしたり、大規模修繕の履歴や積立金の充実をアピールしたりすることで、買主の安心感を高められます。

また、リフォーム済みや好立地といった強みを活かせば、築年数以上の価値を見出してもらいやすくなり、買い手のニーズをしっかりつかむことができます。

マンションの売り時を詳しく知りたい場合は、以下の記事をご覧ください。

不動産売却塾 コラム

“マンションを損せず売るなら「一括査定」が王道!”

せっかく売るなら少しでも高く売りたいのが人情ですが、初めて不動産売却をする方が手軽に高額売却へたどり着く方法が、複数の不動産会社の査定額を比較できる「一括査定」です。

NTTデータ・ウィズが運営する「不動産売却 HOME4U」なら、お持ちのマンションの所在地や間取りなど簡単な項目を入力するだけで、マンション売却に強い不動産会社をシステムが自動的にピックアップし、最大6社から一括で査定額の提示を受けることができます。

査定額は不動産会社により数十万円も異なることがあるため、「必ず複数社を比較する」ことが高額売却への必須条件です。
手間なく損せず売るための王道ですので、ぜひ上手に「不動産売却 HOME4U」を活用してください。

HOME4Uマンションプライスの売却査定

4.築年数が古いマンションの売却のコツ

この記事をお読みの方の中には、「自分のマンションはかなり古いので売れるのか不安」という方もいらっしゃることでしょう。
この章では、築年数が古いマンションの売却のコツについて、以下の3点を解説します。
ぜひ売却の成功へ向けて、参考にしてくださいね。

  1. 大規模修繕後に売る
  2. 築25年超の物件は瑕疵担保保険を付保する
  3. 築50年超の物件は賃貸してから売る

それではひとつずつ見ていきましょう。

4-1.大規模修繕後に売る

築年数が古いマンションを売却するには、大規模修繕後に売ることがひとつのコツです。
マンションでは、専有部分に関して一度もリフォームしたことのない物件も多いと思われます。

専有部分を一度もリフォームしていない物件はアピールポイントがないと思われがちですが、そのようなことはありません。

マンションの場合、共用部を管理組合が大規模修繕をしてくれますので、その大規模修繕がアピールポイントになります。

専有部分をリフォームするとマンションが高く売れることは想像がつくと思います。
大規模修繕も共用部のリフォームのようなものですので、物件の価値を上げる行為です。
そのため、大規模修繕を実施した後のマンションは、売却しやすくなります。

例えば、外壁塗装やエレベーターの交換、玄関扉の交換等は物件の価値を上げる大規模修繕に該当します。

売却するのにわざわざ大規模修繕まで待つ必要はありませんが、売却時において直近過去5年くらいの間に行われた大規模修繕はアピールポイントです。

ここ最近、どのような大規模修繕が行われたのかをよく思い出し、不動産会社に大規模修繕の内容を伝えるようにしてください。

4-2.築25年超の物件は瑕疵担保保険を付保する

築25年超の物件は瑕疵(かし)担保保険(既存住宅売買瑕疵担保責任保険のこと)を付保することも、スムーズに売却するコツです。

瑕疵担保保険とは、売却後、物件に瑕疵が発見された場合、その補修費用の一部を保険料によってまかなうことができる保険のことです。
瑕疵とはキズという意味になります。

住宅ローン控除が利用できる物件の要件の一つに、「築年数にかかわらず瑕疵担保保険に加入しているもの(加入後2年以内のものに限る)。」がありました。

築25年超の物件でも瑕疵担保保険に加入していると買主が住宅ローン控除を利用できるため、スムーズに売れるようになります。

瑕疵担保保険に加入するには、以下の2つの要件を満たしていることが必要です。

  • 新耐震基準を満たしていること
  • インスペクション(建物状況調査)に合格していること

まず、昭和56年(1981年)6月1日以後に建築されたマンションであれば新耐震基準を満たしていることになります。

新耐震基準を満たしているのであれば、インスペクションを実施し、それに合格すると瑕疵担保保険の付保要件を満たすことができます。
インスペクション(建物状況調査)とは専門家による建物の目視調査のことです。

インスペクションは5万円程度、瑕疵担保保険の付保費用は3~4万円程度となります。
不動産会社によっては、インスペクションや瑕疵担保保険の付保を無料でサービスしてくれる会社もあります。

築25年超のマンションを売却する場合には、瑕疵担保保険等の無料サービスの有無を不動産会社選びの判断材料とするのも良いでしょう。

5-3.築50年超の物件は賃貸してから売る

築50年超の物件は賃貸してから売るのもコツです。
築50年超のマンションは、ほぼ土地値で取引されるため、今後、価格はほぼ落ちない物件になります。

価格が落ちない物件であることから、賃貸して収益物件として売り出すと、人気のある物件に変わります。

資産価値の落ちない物件であれば、銀行に定期預金で預けておくよりも、収益物件で運用した方が利回りは高いからです。
また、築50年超の物件は、価格も安いため、初心者の個人投資家にも需要があります。

築50年超の物件は、居住用としては人気がありませんが、収益物件としては人気がありますので、貸してから売却することも検討してみてください。

マンション売却の全体の流れを確認したい場合は、以下の記事もご覧ください。

まとめ

「マンション売却と築年数」について解説してきました。

マンションは築年数とともに売却価格が下落していく傾向にあります。
築25年以内のマンションは買主が住宅ローン控除を利用できるため、売却しやすいです。

少しでも高く売るなら、「不動産売却 HOME4U」で複数の不動産会社の査定額を比べた上で、高く売ってくれる不動産会社と契約するようにしてください。

築年数が古いマンションの売却のコツとしては、「大規模修繕後に売る」、「築25年超の物件は瑕疵担保保険を付保する」等がありました。

自分の物件の築年数に応じて、戦略を変えて売却に臨むことが成功するコツとなります。
ぜひこの記事で得た情報を活かしながら、売却活動を進めてみてください。

カンタン1分入力
あなたの マンション いくらで売れる?
STEP1
STEP2

この記事のポイント

マンション売却と築年数との関係は?
マンションの売却相場は、一般的に築年数が経過するほど下がります。
中古マンション価格は、2014年以降、一貫して右肩上がりの上昇傾向が続いているため、マンションは購入時期と売却時のタイミングによっては、築年数が経過しても価格が上がることもあります。

詳細は「1.マンション売却と築年数との関係」をご覧ください。

よくある瑕疵の具体例は?
マンションは、築25年以内が売りやすいです。
築25年を超えると急にマンションが売却しにくくなるのは、築25年を超えたマンションは原則として買主が住宅ローン控除を利用できなくなるからです。

詳細は「2.「築25年以内」が売りやすい」をご覧ください。

築年数別のマンション売却の注意点は?
築年数別のマンション売却の注意点は以下の5つです。

  • 所有期間5年以下の物件は税金発生の有無を確認する
  • 築浅物件はオーバーローンではないことを確認する
  • 築15年超は設備の不具合を確認する
  • 築25年超は原則として住宅ローン控除が利用できない
  • 旧耐震のマンションは耐震診断等の結果を確認する

詳細は「4.築年数別のマンション売却の5つの注意点」をご覧ください。

築年数が古いマンションの売却のコツは?
築年数が古いマンションの売却のコツは以下の3つです。

  • 大規模修繕後に売る
  • 築25年超の物件は瑕疵担保保険を付保する
  • 築50年超の物件は賃貸してから売る

詳細は「5.築年数が古いマンションの売却のコツ」をご覧ください。

この記事の執筆者
竹内 英二
不動産鑑定士事務所および宅地建物取引業者である(株)グロープロフィットの代表取締役を務める。 不動産鑑定士、宅地建物取引士、賃貸不動産経営管理士、不動産コンサルティングマスター(相続対策専門士)、中小企業診断士。
(株)グロープロフィット